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筋骨格系疾患の85%以上は、レントゲン、CT、MRIによる画像診断と痛み等の症状が一致しないため明確な診断を下すことができないのが実情です。
MRI
ヨーロッパで2004年に出された腰痛治療のガイドラインでは、
『癌等のよほど重度の病気があるような腰痛でない限り、むやみに画像をとってはならない』
と提唱しています。

それは、画像診断で原因が解ることは少ないのだから、画像を見せてむやみに患者を不安がらせてはならないということです。
腰痛診療ガイドライン
また、日本整形外科学会と日本腰痛学会が2014年12月に診療ガイドライン(指針)をまとめたが、「腰痛患者に対してX線撮影を全例に行うことは必ずしも必要ではない(GradeA)」と慎重な表現ではありますが、画像検査の結果を腰痛の原因にしてきたことに疑問を呈しています。

また、指針の策定委員会のメンバーである福島県立医大の矢吹省司教授(整形外科)は、
「現状では約8割で画像検査をするが、痛むからといって、画像で原因が分かることは実は多くない。単に加齢で起きている骨や神経の変化を画像で患者に示して『だから状態が悪いのだ。』と思い込ませるのは逆効果だ。」
と指摘されています。

画像診断でヘルニア等が見つかったとしても、痛みやしびれの原因とは限りません。
筋肉や筋膜の観点から確認してみることが大切です。